筋トレ好きの税理士が答えます　ジムの会費は経費になるのか

趣味は筋トレです。

税理士の仕事は、ほとんどが座り仕事です。確定申告の時期になると、朝から晩まで机に向かう日が続きます。そういうときこそ体を動かすようにしています。重いものを持ち上げていると、頭の中で絡まっていた数字がほどけていくことがあるんです。

そんな話をお客様にすると、かなりの確率で聞かれる質問があります。

「先生、ジム代って経費になりますか？」

今回は、この質問に税理士としてきちんと答えておきます。個人事業主の場合、会社で契約する場合、医療費控除の場合で、答えがそれぞれ違います。

1. 個人事業主のジム代は、原則として経費になりません

まず結論からお伝えします。個人事業主がご自身の健康のために通うジムの会費は、原則として必要経費になりません。

所得税では、家事上の費用、つまり生活のための支出は必要経費にならないと決まっています。健康を保つための運動は、どれだけ仕事に役立っていても、基本的には生活の側の支出として扱われます。

仕事と生活の両方にかかわる支出（家事関連費）については、業務のために直接必要だったことが明らかに区分できる部分だけが経費になります（国税庁 タックスアンサー No.2210）。「体が資本だから」という理由だけでは、この区分を示すのは難しいのが実際です。

例外として検討の余地があるのは、体そのものが商売道具になっている職業です。ただ、その場合でも、事業との結びつきを記録で説明できるかどうかが問われます。迷われたら、申告の前にご相談ください。

2. 会社で契約すれば福利厚生費になる。ただし条件があります

会社（法人）の場合は、話が変わります。会社が法人会員としてスポーツクラブと契約し、その費用を会社が負担する場合、使い方によっては福利厚生費として損金にできます。

法人税の通達では、スポーツクラブのような体育施設を利用させるクラブを「レジャークラブ」と呼び、その年会費などの費用は、使途に応じて交際費、福利厚生費、給与のいずれかになるとされています（法人税基本通達 9-7-13の2の注書き）。

分かれ目は、誰が使えるかです。

• 全従業員が利用できる形になっていれば、福利厚生費として扱える余地があります。利用規程を作り、誰でも申し込めるようにしておくことが大切です
• 社長や役員だけが使っている場合は、その人への給与として扱われます。役員への給与は、損金にできる範囲に制限があるので注意が必要です
• 取引先の接待に使う場合は、交際費になります

小さな会社で多いのは、「法人契約にしたけれど、実際に通っているのは社長だけ」という形です。これは税務調査で指摘されやすいところです。会社で契約するなら、従業員の皆さんが実際に使える状態にしておくことをおすすめします。

3. 医療費控除は「医師の運動処方」があるときだけ

「健康のためなのだから、医療費控除が使えるのでは」というご質問もいただきます。

普通にジムへ通う会費は、医療費控除の対象になりません。医療費控除の対象は、医師の診療や治療のために直接必要な費用に限られているためです（国税庁 タックスアンサー No.1122）。

健康診断のあとの特定保健指導で「運動をしましょう」と言われてジムに通った場合も、やはり対象外です。国税庁の質疑応答事例で、運動施設の利用料は医療費控除の対象となる医療費に当たらないと明記されています。

例外は、医師が治療として運動を処方した場合です。高血圧症、脂質異常症、糖尿病などの治療のために医師が運動療法を処方し、厚生労働大臣が指定した「指定運動療法施設」でその運動療法を受けた場合は、施設の利用料金が医療費控除の対象になります。

• 医師の運動処方箋に基づいていること
• 指定運動療法施設で行うこと（一般のジムがすべて該当するわけではありません）
• おおむね週1回以上の頻度で、8週間以上の期間にわたって行うこと
• 医師が発行する「運動療法実施証明書」を、領収書とあわせて保存しておくこと

条件がかなり具体的に決まっています。通っている施設が指定を受けているかどうかは、施設に問い合わせれば教えてもらえます。

4. 税金のためにジムへ通うのは、順番が逆です

ここまで書いておいて何ですが、税理士として一つだけお伝えしたいことがあります。

税金を減らすためにジムへ入会するのは、順番が逆です。

経費にできたとしても、税金が戻ってくるのは払った金額のごく一部です。会費の大半は、手元から出ていきます。体のために通うと決めて、そのうえで使える制度があれば使う。この順番を間違えないでください。

厚生労働省の「健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023」では、大人には筋力トレーニングを週2〜3日行うことが勧められています。あわせて、座りっぱなしの時間が長くなりすぎないよう注意することも書かれています。机に向かう時間の長い経営者の方にこそ、読んでいただきたい内容です。

私自身、繁忙期ほど体を動かしたほうが仕事がはかどると感じています。数字を見る仕事は、結局のところ体力勝負なんです。

まとめ

• 個人事業主の健康目的のジム代は、原則として経費にならない
• 会社の法人契約で全従業員が使えるなら福利厚生費、役員だけなら給与扱い
• 医療費控除は、医師の運動処方に基づき指定運動療法施設を使った場合だけ
• 税金のためではなく、体のために通う。制度はそのあとで使う

会社でスポーツクラブと契約したい、福利厚生の制度を整えたいというご相談もお受けしています。規程の作り方から、税務調査で困らない記録の残し方まで、一緒に考えます。

執筆：税理士 手塚 誠（てづか税理士事務所 代表）

東京都台東区柳橋の税理士事務所です。浅草橋・蔵前・上野の問屋街を中心に、法人の税務顧問と相続税申告をお引き受けしています。記事は公開日時点の制度に基づいて書いています。制度は改正されますので、判断の前に一度ご相談ください。